おすすめのネット証券5選！対面証券とネット証券の違いや選ぶポイントを徹底解説！

資産運用を始める際に、株式や投資信託を取引するなら、まず証券会社の特徴を比較しておきたい。

証券会社には、オンライン取引を中心とするネット証券と、店舗や担当者を通じて相談できる対面証券がある。初心者の場合は、手数料の安さに加え、NISAで買いたい商品があるか、操作しやすいか、困ったときに相談できるかを確認することが大切だ。

本記事では、初心者が比較候補にしやすいネット証券5社、自分に合った証券会社の選び方、ネット証券と対面証券の違いを解説する。掲載順は優劣を示すランキングではなく、重視する条件によって適した証券会社は異なる。

ネット証券を利用しながら専門家に相談する方法も紹介する。手数料やポイントの条件は変更される場合があるため、申し込み前には各社の公式サイトも確認してほしい。

初心者にもおすすめのネット証券5選｜コスト・商品・サポートで比較

投資初心者が比較候補にしやすいネット証券は、以下の5社だ。

まずは、各社がどのような人に向いているかを確認しておこう。NISAで投資信託を積み立てたい人と、個別株を取引したい人では、優先すべき比較項目も変わる。

証券会社	向いている人	確認しておきたい点
SBI証券	取引コストを抑えつつ、幅広い商品から選びたい人	国内株式手数料0円の対象コース・電子交付設定
楽天証券	楽天カード・楽天ポイント・楽天銀行を活用したい人	ポイント還元率、SPU、ゼロコースの条件
マネックス証券	米国株の情報収集や銘柄分析を重視したい人	口座区分ごとの売買手数料・為替コスト
三菱UFJ eスマート証券	国内株式の取引コストや条件付き注文機能を重視したい人	SOR注文による無料条件、注文機能の対応範囲
松井証券	株式投資の相談窓口や操作サポートを重視したい人	相談できる内容、予約方法、手数料無料の対象取引

ここからは、各証券会社の特徴と、利用前に確認しておきたい条件を解説する。

SBI証券｜幅広い商品と条件付きの国内株式手数料0円が特徴

SBI証券は、商品ラインナップの幅広さと、低コストで取引できるサービスに特徴がある大手ネット証券だ。

SBI証券および証券総合口座を提供するSBIグループの証券各社は、2026年10月に証券総合口座1,700万口座の達成を発表している。これはSBI証券単体の口座数や実人数ではなく、口座数の多さが投資の安全性や運用成果を保証するわけでもない。

「ゼロ革命」では、所定の条件を満たすと国内株式の現物取引・信用取引・S株の売買手数料が0円になる。原則としてインターネットコースのインターネット取引が対象で、指定された取引報告書や交付書面の電子交付設定などが必要だ。

取り扱う商品やサービス、利用できる制度は、以下のように幅広い。

「まずはNISAで投資信託を積み立てたい」「将来的に米国株や債券も取引したい」という人にとって、比較候補になる。なお、NISAとiDeCoは金融商品ではなく、投資信託などを通じた資産形成に利用する制度だ。

売買手数料が無料でも、信用取引の金利・貸株料、投資信託の信託報酬などは別途かかる。取扱商品の多さだけで選ばず、自分が利用する取引の費用と設定条件を確認しよう。

SBI証券の評判が詳しく知りたい方はこちらをチェック

楽天証券｜楽天ポイントや銀行連携を活用したい人向け

楽天証券は、楽天カードや楽天ポイント、楽天銀行などを利用している人が比較しやすいネット証券だ。

投信積立の決済方法やポイント投資、銀行連携を組み合わせられるため、普段使っているサービスと投資をまとめたい人に向いている。ただし、すべての特典が自動的に適用されるわけではない。

楽天カードクレジット決済による投信積立では、カードの種類や対象ファンドに応じて楽天ポイントが付与される。還元率は0.5〜2%で、カードの種類やファンドの代行手数料などによって異なる。カードの年会費や投資信託の保有コストも含めて比較したい。

電子マネー残高を使った投信積立も用意されている。また、ポイントコースとマネーブリッジを設定し、投資信託・米国株式へのポイント投資について所定の条件を満たすと、楽天市場のSPUが合計で最大+1倍になる。投信積立を設定するだけで最大倍率になるわけではないため、対象取引や買付金額、ポイント上限を確認しよう。

国内株式では、「ゼロコース」を選択すると現物取引・信用取引の売買手数料が0円になる。ゼロコースにはSOR（Rクロスを含む）の利用同意が必要で、信用取引の金利などは別途かかる。

楽天グループのサービスをよく使う人には便利だが、ポイント獲得のために不要な商品を買う必要はない。買いたい商品を決めたうえで、自分が無理なく達成できる条件を比較しよう。

楽天証券の評判が詳しく知りたい方はこちらをチェック

マネックス証券｜米国株の情報収集や銘柄分析を重視する人向け

マネックス証券は、米国株の取引サービスや銘柄分析ツールを比較したい人にとって候補になるネット証券だ。

米国株では、個別株式、ADR、ETFなどを取り扱っている。大型株以外にも選択肢があるが、取扱銘柄は変更されるため、投資したい銘柄が対象になっているかを確認しておこう。

米国株の通常の現物取引手数料は、約定代金の0.495%（税込）、上限22米ドル（税込）だ。最低手数料は0米ドルだが、通常の少額取引が一律無料になるという意味ではない。NISAなどの優遇条件と、課税口座の通常手数料は分けて確認しよう。

米国株向けのアプリや銘柄分析サービスでは、注文・残高確認に加え、企業情報を調べる機能も利用できる。米国企業の業績や財務情報を確認しながら投資したい人は、ツールの対応機能や利用条件を比較するとよい。

米国株は株価変動に加えて為替変動の影響も受ける。売買手数料だけでなく、円と米ドルを交換する際のコスト、売却時にかかる費用、取引時間も確認してから利用しよう。

マネックス証券の評判が詳しく知りたい方はこちらをチェック

三菱UFJ eスマート証券｜国内株式のコストと注文機能を重視する人向け

三菱UFJ eスマート証券は、旧auカブコム証券にあたるMUFGグループのネット証券だ。国内株式の取引コストに加え、取引ツールや条件を指定する注文機能を比較したい人に向いている。

国内株式の現物取引・信用取引は、SOR注文を選択すると売買手数料が原則無料になる。ただし、名証・福証・札証などの地方市場が主市場の銘柄や強制返済などは対象外で、信用取引の金利・貸株料なども別途必要だ。

高機能トレーディングツール「kabuステーション」や、あらかじめ設定した条件に応じて注文する機能も提供している。使える注文方法は商品や取引画面によって異なるため、利用したい機能の対応範囲を確認しよう。

条件付きの自動注文は、相場を常に見続けることが難しい人が、売買のルールを事前に設定する際に役立つ。ただし、運用を任せるサービスとは異なり、指定した価格で必ず売買できることや、損失を一定額に抑えられることを保証するものではない。

初心者は、まず注文の仕組み、訂正・取消方法、ツールの利用条件を確認しよう。NISAの投信積立が目的であれば、高度な注文機能よりも、積立設定や資産確認のしやすさを優先して選ぶとよい。

三菱UFJ eスマート証券の評判が詳しく知りたい方はこちらをチェック

松井証券｜相談窓口や操作サポートを重視する初心者向け

松井証券は、ネットで取引しながら、疑問があるときに相談できる窓口を重視したい人にとって候補になる証券会社だ。

「株の取引相談窓口」では、日本株・米国株について、銘柄の探し方、個別銘柄の材料や見通し、取引タイミングなどを相談できる。ただし、個別銘柄の推奨や株価予想は行っていない。

サービス内容や手続き、画面操作に関する問い合わせは、顧客サポートが窓口となる。投資相談と操作サポートでは対応内容が異なるため、利用対象や予約方法、受付時間を確認しておこう。

NISAでは、インターネット経由の日本株・米国株・投資信託の売買手数料が無料となる。電話注文などは条件が異なり、投資信託の信託報酬など保有中の費用まで無料になるわけではない。

「ネット証券を使いたいが、分からない点は人に相談したい」という人は、松井証券のサポート内容を比較してみよう。相談を受けても、最終的な投資判断は自分で行う必要がある。

松井証券の評判が詳しく知りたい方はこちらをチェック

あなたに合ったおすすめの証券会社の選び方

証券会社を選ぶ際は、次の6つのポイントを確認しておこう。

すべてを完璧に満たす証券会社を探すよりも、自分の投資目的に合う項目を優先することが大切だ。まず買いたい商品と利用したい制度を決め、その後に費用や操作性を比較すると選びやすい。

取引コスト｜無料条件と対象商品を確認する

まず、取引にかかるコストを比較しよう。ネット証券には売買手数料を抑えやすいサービスがあるが、無料になる条件は各社で異なる。

国内株式だけが対象なのか、NISA口座での取引が対象なのか、特定の注文方法や電子交付設定が必要なのかを確認したい。電話注文やIFA経由の取引では、通常のネット取引と料金が異なる場合もある。

投資信託は購入時手数料に加え、保有中の信託報酬なども比較しよう。外国株式では為替関連の費用も確認する。売買手数料が0円でも、投資にかかるすべてのコストがなくなるわけではない。

取扱商品｜NISA・iDeCoで買いたい商品があるか

証券会社ごとに、取り扱う金融商品や対象銘柄は異なる。

国内株式、外国株式、投資信託、債券などのうち、自分が買いたい商品を扱っているかを確認しよう。商品数が多いことよりも、投資目的に合う商品を必要な条件で買えることが重要だ。

NISAで積立を始めるなら、希望する投資信託がつみたて投資枠の対象になっているか、積立金額や決済方法を選べるかを確認したい。iDeCoを利用する場合は、NISAとは別に運用商品と各種手数料を比較しよう。

使いやすさ｜スマホアプリと投資情報の見やすさを確認する

PCやスマートフォンで提供される取引画面の使いやすさも重要だ。

初心者は、銘柄検索、注文入力、注文の取消、保有資産の確認、NISAの積立設定が分かりやすいかを確認しよう。商品ごとにアプリが分かれている場合は、利用するアプリやWeb画面も把握しておきたい。

米国株や個別株を自分で選びたい人は、ニュースや決算情報、銘柄分析ツールの使いやすさも比較するとよい。公式サイトの操作ガイドや画面紹介を見て、日常的に使う機能から確認しよう。

信頼性｜金融庁登録・セキュリティ・障害時の対応を確認する

証券会社は資産を預ける先であるため、登録状況や資産管理の仕組みを確認しておきたい。

金融庁が公表する登録業者一覧で、正式な会社名や登録番号を確認しよう。有名企業を名乗る偽サイトもあるため、会社の知名度だけで判断せず、アクセス先が公式サイトかどうかも確かめることが大切だ。

あわせて、認証機能、不正ログイン時の連絡先、システム障害時の案内を確認したい。証券会社の資産管理やセキュリティと、投資商品の値下がりリスクは別の問題であり、大手を選んでも運用損失がなくなるわけではない。

付加サービス｜ポイント・銀行連携は自分の生活に合うか

証券会社によって、ポイントサービスや銀行連携の内容は異なる。

クレジットカードによる投信積立、ポイント投資、銀行口座との自動入出金などは、普段使っているサービスと組み合わせると便利だ。ただし、対象カード、年会費、利用額、連携設定などの条件も確認しよう。

ポイント還元率や対象商品は変更される場合がある。最大還元率だけを比較せず、自分に適用される還元率と商品の保有コストを確認し、投資方針に合うサービスを選ぶことが大切だ。

サポート体制｜初心者は電話・有人チャットの対応範囲を確認する

投資初心者は、困ったときに相談できる窓口があるかも確認しておきたい。

電話、有人チャット、AIチャット、問い合わせフォームなど、対応方法は各社で異なる。受付時間、予約の要否、混雑時の対応を確認し、自分が利用しやすい窓口を選ぼう。

また、口座開設や注文操作の説明と、個別商品の投資相談は別のサービスである。初めて口座を開設する人は、NISA設定、入金、積立設定などの操作サポートがあるかを優先して確認するとよい。

ネット証券と対面証券を比較！初心者はどちらを選ぶべきか

証券会社を選ぶ際は、ネット証券と対面証券の違いも理解しておきたい。

コストを重視するか、担当者への相談を重視するかによって選び方は変わる。ただし、対面証券にもオンライン取引コースがあり、ネット証券にも相談サービスがあるため、会社の分類だけでなく利用するコースを比較しよう。

ネット証券と対面証券の主な違い

比較項目	ネット証券	対面証券
取引方法	スマホ・PCで自分で注文する方法が中心	店舗や担当者を通じた注文に加え、オンライン取引もある
手数料	オンライン取引の手数料を抑えやすい	担当者を通じた取引では高くなる傾向がある
相談体制	操作サポートが中心だが、投資相談に対応するサービスもある	担当者から商品提案や手続きの説明を受けやすい
向いている人	コストを抑えて自分のペースで取引したい人	担当者と相談しながら資産運用を進めたい人

ネット証券はオンライン取引を中心とするため、売買手数料を抑えやすい。自分で情報を確認し、スマートフォンやPCから注文したい人に向いている。

対面証券は、担当者に相談しながら商品選びや手続きを進められる点が特徴だ。資産全体の運用方針や、まとまった資金の使い方を相談したい人にとって候補になる。

いずれの場合も、最終的な投資判断は自分で行う必要がある。担当者から提案を受けた場合も、費用やリスク、他の選択肢を確認してから判断しよう。

ネット証券のメリット・デメリット

ネット証券のメリットは、取引コストを抑えやすく、自分のペースで注文や積立設定を行えることだ。

国内株式の売買手数料が条件付きで無料になるサービスもあり、NISAや投信積立を始める際の候補になる。スマートフォンから保有資産や注文状況を確認できる点も便利だ。

一方で、基本的には自分で商品や注文内容を確認する必要がある。注文数量や価格を間違えて発注するリスクもあるため、口座区分、銘柄、売買の別、金額などを確認画面で見直そう。

対面証券のメリット・デメリット

対面証券のメリットは、担当者に質問しながら資産運用を進められることだ。

商品内容だけでなく、運用目的や資産配分について相談したい人にとって、継続的な相談窓口があることは利点になる。ただし、対応範囲や担当者の継続性は会社・契約によって異なる。

一方で、担当者を通じた売買はオンライン取引より費用が高くなる場合がある。提案できる商品にも範囲があるため、相談のしやすさと取引コストの両方を比較しよう。

少額の積立を自分で設定したいならネット証券、資産全体の運用を継続的に相談したいなら対面サービスが候補になる。必要な相談の内容を整理して選ぶことが大切だ。

ネット証券でもプロに相談できる？IFAを利用する方法

ネット証券でも、提携するIFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）を通じて資産運用の相談ができる場合がある。

日本では、IFAは一般に、金融商品仲介業者として、またはその業者に所属して活動するアドバイザーを指す。金融商品仲介業者は、証券会社などから委託を受け、有価証券の売買の媒介などを行う。

通常のインターネット取引とは料金やサービスが異なる場合があるため、相談のメリットと利用条件を確認しておこう。

資産運用を専門家に相談するメリット

資産運用を専門家に相談するメリットは、自分の目的やリスク許容度を整理しやすいことだ。

インターネットやSNSで得た投資情報が、自分の年齢、収入、資産状況、運用期間に合っているとは限らない。相談を通じて、必要な資金と投資に回せる資金を整理することができる。

教育資金、老後資金、住宅購入資金などは、使う時期が異なる。目的ごとに資金を分け、どの程度の価格変動を受け入れられるかを考える際にも相談が役立つ。

家計全体の見直しが目的であればFP、金融商品の具体的な提案や仲介を希望するなら登録状況を確認したIFAなど、相談内容に応じて相手を選ぼう。

専門家に相談しても、運用成果は保証されない。提案された商品の手数料、リスク、換金性、提案理由を理解したうえで判断することが大切だ。

IFAに相談する場合は手数料と取扱商品を確認する

IFAを通じた取引では、ネット証券の口座を使いながら専門家の提案や継続的なフォローを受けられる場合がある。

同じ担当者に長く相談しやすい場合がある一方、「独立系」であることが完全な中立性を保証するわけではない。証券会社から受け取る報酬や取扱商品の範囲も、提案を判断する材料になる。

通常のネット取引で適用される手数料無料サービスが、IFA経由の取引では適用されない場合もある。相談前に、以下の項目を確認しておこう。

複数の相談先を比較し、自分の目的を聞いたうえで、費用やリスクまで具体的に説明してくれる相手を選ぼう。説明に納得できないまま契約を進める必要はない。

おすすめの証券会社を比較して資産運用を始めよう

本記事では、初心者が比較候補にしやすいネット証券5社と、証券会社選びのポイントを紹介した。

まず「何に投資したいか」「どの程度の相談が必要か」を整理すると、比較する項目を絞りやすい。

ネット証券は、取引コストを抑えやすく、自分のペースで取引できる点が魅力だ。操作が不安な場合はサポート窓口を、運用方針を相談したい場合は対応する専門家を活用するとよい。

証券会社を選ぶ際は、手数料の無料条件、買いたい商品の有無、使いやすさ、サポートの範囲を総合的に比較しよう。

NISA、投資信託、国内株式、米国株など、自分が利用したい制度や商品に対応しているかを確認し、無理のない金額から資産運用を始めていこう。

おすすめの証券会社に関するよくある質問

出典

SBIホールディングス「国内初となる証券総合口座1,700万口座達成のお知らせ」（公開日：2026年10月15日）
SBI証券「ゼロ革命」
SBI証券「取扱商品」
楽天証券「現物取引手数料」
楽天証券「楽天カードクレジット決済のポイント還元率」
楽天証券「電子マネーによる投信積立」
楽天証券「SPU（スーパーポイントアッププログラム）」
マネックス証券「米国株（アメリカ株）」
マネックス証券「米国株取引 現物手数料」
三菱UFJ eスマート証券「国内株式 手数料0円」
三菱UFJ eスマート証券「手数料」
三菱UFJ eスマート証券「自動売買」
三菱UFJ eスマート証券「kabuステーション」
松井証券「株の取引相談窓口」
松井証券「NISA 手数料」
松井証券「NISA 取引ルール」
金融庁「NISAを知る」
金融庁「NISAに関するよくある質問」
金融庁「免許・許可・登録等を受けている事業者一覧」
iDeCo公式サイト「iDeCoをはじめるまでの4つのステップ」
日本証券業協会「金融商品仲介業者」
日本証券業協会「マイナンバーについて」