- みずほ証券の悪い評判は本当？
- みずほ証券の利用者の口コミが知りたい
- みずほ証券を利用するメリット・デメリットが知りたい
みずほ証券は、みずほフィナンシャルグループの証券会社です。担当者に相談しながら資産運用を進めたい人におすすめですが、国内株式を低コストで頻繁に売買したい人は、ネット証券との比較が欠かせません。
公式の会社概要によると、2026年6月30日現在のネットワークは国内211拠点・海外21拠点です。ただし、店舗で相談できるかどうかは、選ぶ取引コースによって異なります。
国内株式の現物取引では、ダイレクトコースのオンライン取引でも、100万円以下の約定代金に対する手数料率は0.34650%、最低手数料は1,045円（税込）です。100万円を1回売買した場合の手数料は3,465円となります。
そのため、みずほ証券の評判は「相談や説明を重視する人」と「取引コストやアプリでの操作を重視する人」で分かれます。悪い口コミだけで判断せず、自分が利用するコースと必要なサポートを確認しましょう。
本記事では、掲載する利用者アンケートの口コミと公式情報をもとに、みずほ証券のメリット・デメリット、手数料、取引コースの違いを解説します。サービス・手数料は2026年10月29日に確認した情報をもとにしています。
口コミは利用者個人の体験・感想であり、現在のサービスや利用者全体の評価を示すものではありません。担当者との相性や利用時期によっても評価は変わるため、公式情報と合わせて参考にしてください。
みずほ証券の良い評判・口コミ
掲載する良い口コミでは、担当者の説明や、対面で相談できる点を評価する声があります。
40代男性証券会社の担当の方と対面取引することが出来るので、初心者の時にアドバイスをもらいながらデイトレードを行いました。非常に頼りがいのある証券会社です。
30代女性担当の方がとても丁寧に対応してくれました。自分が分からないところも詳しく教えてくれ、不安感がなくなりました。
30代女性定期的に担当者が連絡をくれたり、顔を出してくれるところ。みずほ銀行の口座があるため、連携がスムーズなところ。
こうした口コミからは、疑問をその場で質問できることや、担当者と継続的に話せることを重視する利用者がいるとわかります。ただし、連絡・訪問の頻度や対応内容が、すべての利用者に共通するわけではありません。
みずほ証券の3サポートコースでは、お取引店での対面・オンライン相談、オンラインサービス、コールセンターを利用できます。商品の仕組みや資産配分を相談したい人にはメリットですが、相談を受けても投資の利益は保証されません。口コミにあるデイトレードも、初心者に一律におすすめできる取引方法ではありません。
また、みずほ銀行口座を登録して証券口座へ入金する「リアルタイム口座振替サービス」があります。現行の公式ページでは、ネット倶楽部、お取引店、コールセンターからの利用方法が案内されています。利用には事前登録が必要で、受付時間や入金限度額も確認しましょう。
- 口コミ出典：アドバイザーナビ株式会社が実施したアンケート調査。掲載口コミは個人の感想です。
みずほ証券の悪い評判・口コミ
一方で、掲載する悪い口コミには、操作性や手数料、利用できる窓口に関する不満があります。
40代男性サイトやアプリが使いにくくシステム全般に信用ならない。みずほ銀行含めイチからシステムを作り直してほしい。
40代男性各種手続きの際にコースをネット中心にしていると窓口では何もできない。手数料も高く、ネット証券の方が利便性が高い。
40代女性手数料が約定だけで1,000円以上かかってくるので、取引でほとんど利用しなくなりました。手数料が高すぎて損するだけです。
操作性への評価は、利用端末や慣れ、必要な機能によって変わります。また、上記の感想だけでシステム全体の信頼性を判断することはできません。公式の操作案内やサービス時間、障害時の対応方法も確認してください。
窓口については、ダイレクトコースの通常の取引窓口はオンラインサービスとコールセンターです。「店舗で何もできない」と一括りにせず、希望する取引・手続きの受付先を確認しましょう。担当者による継続的な相談を希望する場合は、3サポートコースとの違いが重要です。
手数料については、国内株式の現物取引で最低手数料が設定されているため、少額売買を繰り返すと負担が大きくなります。ただし、すべての商品・取引に同じ手数料がかかるわけではありません。利用予定の商品と注文方法に合わせて比較してください。
- 口コミ出典：アドバイザーナビ株式会社が実施したアンケート調査。口コミ内のサービスへの評価は、回答者個人の体験・感想です。
評判・口コミからみるみずほ証券のメリット
掲載口コミと公式情報を踏まえると、みずほ証券を検討する際の主なメリットは以下の3つです。
- 3サポートコースでは担当者に相談しながら取引できる
- みずほ銀行からの入金サービスを利用できる
- IPO・POの抽選参加サービスがある
3サポートコースは、資産運用や資産承継についてコンサルティングを受けたい人向けです。店舗での相談だけでなく、オンライン相談やネット倶楽部での取引など、目的に合わせて窓口を使い分けられます。
自分だけで商品を選ぶことに不安がある人は、提案理由や費用、値下がりした場合の対応を質問できる点がメリットです。ただし、担当者との相性や説明のわかりやすさは、実際に相談して確認する必要があります。
みずほ銀行の口座を持つ人は、事前登録によりリアルタイム口座振替を利用できます。このサービスは、みずほ銀行のインターネットバンキング「みずほダイレクト」の契約がなくても利用でき、入金手数料は無料です。
IPO（新規公開株）やPO（既公開株式の募集・売出し）では、対象銘柄の購入をネット倶楽部の抽選参加サービスなどから申し込めます。同じ銘柄について、抽選参加サービスとお取引店・コールセンターの両方から申し込むことはできません。
IPOの抽選参加サービスには、原則として個人顧客への配分予定数量の10%以上を配分する方針です。ただし、一定の条件では抽選割合の引き下げや抽選の不採用・中止があります。「当選確率が10%以上」という意味ではなく、当選や利益も保証されません。POの抽選対象銘柄や配分は別の取り扱いです。
評判・口コミからみるみずほ証券のデメリット
利用前に理解しておきたい主な注意点は、以下の3つです。
- 国内株式の現物取引は、無料条件を満たすネット証券より手数料がかかる
- ダイレクトコースは、通常の取引窓口がオンラインとコールセンターに限られる
- 取扱商品や提案内容が、自分の希望に合うとは限らない
国内株式の現物取引では、ダイレクトコースのオンライン取引を選ぶと3サポートコースより手数料を抑えられます。それでも、国内株式の売買手数料が無料になるネット証券と比較すると、取引コストに差があります。
また、手数料だけを見てダイレクトコースを選ぶと、期待していた店舗でのコンサルティングを受けられない場合があります。取引コースは後から変更できますが、変更手続きや利用できる商品・サービスの違いを確認しましょう。
提案される商品は、みずほ証券で扱う商品の範囲に限られます。購入時手数料、信託報酬、為替コスト、解約条件、価格変動リスクを確認し、必要に応じて他社の商品とも比較してください。これは、他の証券会社やIFAから提案を受ける場合も同じです。
みずほ証券の手数料は高い？国内株式100万円のネット取引で3,465円
みずほ証券の手数料は、商品・取引コース・注文窓口によって変わります。ここでは、国内上場株式等の現物取引について、通常の手数料を比較します。
みずほ証券の国内株式手数料はコース・窓口で変わる
約定代金が100万円以下の場合の手数料率と最低手数料は、以下のとおりです。通常は、料率による計算額が最低手数料を下回る場合、最低手数料が適用されます。
| コース | 取引窓口 | 100万円以下の手数料率 | 最低手数料 |
|---|---|---|---|
| 3サポートコース | お取引店 | 約定代金×1.15500% | 2,750円 |
| 3サポートコース | コールセンター | 約定代金×1.03367% | 2,750円 |
| 3サポートコース | オンライン | 約定代金×0.57750% | 2,750円 |
| ダイレクトコース | コールセンター | 約定代金×0.92400% | 2,750円 |
| ダイレクトコース | オンライン | 約定代金×0.34650% | 1,045円 |
ダイレクトコースのオンライン取引で100万円を約定した場合、100万円×0.34650%＝3,465円です。買付時と売却時にそれぞれかかるため、同じ100万円で買って売る場合、手数料は合計6,930円となります。
3サポートコースのお取引店では、100万円の約定に対して1万1,550円です。また、ダイレクトコースでも10万円の現物取引には最低手数料1,045円が適用されます。取引額に対する負担の割合も確認しましょう。
大手ネット証券との手数料比較｜無料条件に差がある
自分で国内株式の現物注文を出す場合は、ネット証券の手数料も比較しましょう。以下は通常のインターネット取引を中心とした比較で、NISAや年齢優遇、電話注文などでは別の条件が適用される場合があります。
| 証券会社 | 主な国内株式の現物ネット手数料 | 確認したい条件 |
|---|---|---|
| みずほ証券 | ダイレクトコースは最低1,045円 100万円の約定で3,465円 | 3サポートコース・電話・店頭取引は別体系 |
| SBI証券 | 条件を満たす取引は0円 | 対象のインターネットコースと、所定書面の電子交付設定などが必要 |
| 楽天証券 | ゼロコースは0円 | SOR・Rクロスの利用同意が必要 原則として指定のSOR注文を利用 |
| マネックス証券 | 取引毎手数料コースは55円〜 50万円超100万円以下は535円 | 1注文の約定金額で計算 他のコースやNISAは別条件 |
| 三菱UFJ eスマート証券 （旧auカブコム証券） | 対象のSOR注文は0円 | 名証・福証・札証などの地方市場は対象外 電話注文なども別条件 |
| 松井証券 | 26歳以上は1日50万円まで0円 50万円超100万円までは1,100円 | 対象の現物・信用取引の1日合計で判定 25歳以下はボックスレート手数料無料 |
国内株式の売買手数料を優先するなら、SBI証券・楽天証券・三菱UFJ eスマート証券などの無料条件を比較するとよいでしょう。SORは、複数の市場などから所定の条件で注文先を選ぶ仕組みです。無料化の条件となる場合は、注文方法も確認してください。
一方、みずほ証券の3サポートコースでは、担当者に相談しながら取引できます。ネット証券にも問い合わせ窓口はありますが、操作案内と個別の資産運用相談は同じではありません。必要な相談内容と費用を合わせて比較しましょう。
手数料に見合うサポートを利用するかが判断のポイント
みずほ証券は、取引コースと窓口によって手数料を分けています。料金の差だけでサービスの良し悪しを決めるのではなく、実際にどのサポートを利用するかを考えましょう。
- 対面やオンライン面談で、運用方針を相談したいか
- 商品の仕組みや費用について、担当者から説明を受けたいか
- 購入後の見直しについて、どの程度の相談を希望するか
銘柄選び・注文・資産管理を自分で行い、担当者への相談をほとんど利用しない場合は、手数料の低いネット証券が合いやすいでしょう。
退職金や相続した資金の運用などで相談を希望する場合は、面談の頻度、提案のわかりやすさ、保有中にかかる費用も確認してください。手数料が高ければ運用成果が良くなる、という関係ではありません。
資産運用はプロに相談すべき？みずほ証券以外の相談先も紹介
専門家に相談しても、利益が保証されるわけではありません。投資先の値下がりや為替変動によって、元本割れする可能性があります。
一方、投資に回せる金額や商品選びを整理できない場合は、相談によって判断材料を増やせます。相談の目的を決め、提案理由や費用を説明してくれる相手を選びましょう。
ここでは、専門家に相談できる内容と、証券会社・FP・IFAの違いを整理します。
資産運用を専門家に相談するメリット
専門家への相談では、主に次のような点を確認できます。
- 運用目的・投資に回せる金額・許容できる損失を整理する
- 相場が変動した場合に、保有・売却・資産配分変更の判断材料を得る
- 商品の手数料・リスク・換金条件を確認する
商品を買う前に、「いつ使うお金か」「どのくらい減ると生活に支障が出るか」を整理することが重要です。生活費や近い将来の支出に必要な資金まで投資しないようにしましょう。
相場が下落したときも、保有を続ければよいとは限りません。投資先の状況や資金の使い道が変わっていれば、売却や配分変更が必要な場合があります。
相談相手には、提案のメリットだけでなく、値下がりした場合や途中で換金する場合の不利益も説明してもらいましょう。
購入時手数料、保有中の信託報酬、為替コストなどを確認し、「なぜこの商品なのか」「ほかにどんな選択肢があるか」を質問すると、比較しやすくなります。
資産運用の主な相談先
資産運用の相談先には、銀行などのほか、次のような選択肢があります。
- 証券会社
- FP（ファイナンシャルプランナー）
- IFA（独立系ファイナンシャルアドバイザー）
証券会社は、株式・債券・投資信託などを扱います。みずほ証券の3サポートコースのように、担当者に商品の説明や運用相談を依頼できるサービスがあります。
ただし、相談できる範囲や担当者の対応は会社・コースによって異なります。提案商品も取扱範囲に限られるため、商品費用と提案理由を確認してください。
FPは、家計、保険、住宅ローン、教育資金、老後資金など、生活設計に関する相談先です。投資を始める前に、家計全体から運用可能額を考えたい人にも向いています。
FP資格だけで、個別商品の売買仲介や投資助言に関するあらゆる業務を行えるわけではありません。依頼する業務に応じた登録・資格や、相談料・商品販売による報酬の有無を確認しましょう。
IFAは、特定の銀行や証券会社の社員ではない立場で、金融商品仲介業者として、またはその所属外務員として活動する形態が一般的です。提携する証券会社などの商品を提案・仲介します。
IFAも、取扱商品や報酬体系はそれぞれ異なります。独立系という名称だけで中立性を判断せず、登録・所属先、提携証券会社、売買や保有にかかる費用を確認してください。
みずほ証券の評判を踏まえ、相談内容と手数料を比較して選ぼう
みずほ証券には、担当者の説明や対面相談を評価する口コミがある一方、操作性や手数料に不満を持つ口コミもあります。掲載された感想だけで評価を決めず、現在のコース・料金・サービス内容を確認することが大切です。
担当者に相談したい人は3サポートコース、自分でオンライン取引を行いたい人はダイレクトコースが比較の出発点になります。ただし、国内株式の現物取引では、ダイレクトコースでも通常の売買手数料がかかります。
売買手数料を抑えたい人は、SBI証券・楽天証券・三菱UFJ eスマート証券などの無料条件や、マネックス証券・松井証券の料金体系も比較しましょう。
一方、相続や退職金など、まとまった資金の運用で相談を希望する人は、みずほ証券のような対面証券会社もおすすめです。購入後の相談内容と費用まで確認して選んでください。
家計全体を整理したい場合はFP、金融商品の提案・仲介を受けたい場合は証券会社やIFAなど、目的に応じて相談先を比較できます。どの肩書きでも、報酬体系と取扱範囲の確認は欠かせません。
IFA検索サービスなどを利用する場合も、紹介された担当者の経験、費用、提携先を確認し、自分の希望に合うか面談で確かめましょう。
みずほ証券の評判に関するQ＆A
出典
みずほ証券「基本情報」
みずほ証券「みずほ証券のお取引コース」
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