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みずほ証券の評判・口コミを紹介!利用者が感じるメリット・デメリットを徹底解説!

この記事で解決できるお悩み
  • みずほ証券の悪い評判は本当?
  • みずほ証券の利用者の口コミが知りたい
  • みずほ証券を利用するメリット・デメリットが知りたい

みずほ証券は、みずほフィナンシャルグループ傘下の証券会社です。

野村證券・大和証券・SMBC日興証券・三菱UFJモルガン・スタンレー証券と並ぶ大手証券会社の一つとして知られており、国内211拠点・海外20拠点のネットワークを持っています。

対面で担当者に相談できる点は強みですが、国内株式の売買手数料はネット証券と比べると高めです。たとえば、みずほ証券のダイレクトコースで国内株式をオンライン取引する場合、100万円以下の約定では「約定代金×0.34650%」、最低手数料は1,045円です。

そのため、みずほ証券は「担当者に相談しながら資産運用したい人」と「自分で低コストに売買したい人」で評価が分かれやすい証券会社といえます。

本記事では、利用者へのアンケート結果や公式情報をもとに、みずほ証券の評判・口コミ、メリット・デメリット、手数料の注意点を解説します。

みずほ証券の利用を検討している人や、資産運用を専門家に相談したい人は参考にしてください。

その他おすすめの証券会社について詳しく知りたい方はこちらをチェック!

目次

みずほ証券の良い評判・口コミ

みずほ証券の利用者から寄せられた良い評判や口コミは、以下のとおりです。

40代男性

証券会社の担当の方と対面取引することが出来るので、初心者の時にアドバイスをもらいながらデイトレードを行いました。非常に頼りがいのある証券会社です。

30代女性

担当の方がとても丁寧に対応してくれました。自分が分からないところも詳しく教えてくれ、不安感がなくなりました。

30代女性

定期的に担当者が連絡をくれたり、顔を出してくれるところ。みずほ銀行の口座があるため、連携がスムーズなところ。

良い口コミでは、担当者に相談しながら取引できる点や、説明が丁寧だった点を評価する声が目立ちます。

みずほ証券の3サポートコースでは、店舗・オンライン・コールセンターを使いながら、必要に応じて専門家に相談できます。投資経験が浅い人や、自分だけで商品を選ぶのが不安な人にとっては、相談できる窓口がある点はメリットです。

また、みずほ銀行の口座を登録すると、入金手続きをスムーズにしやすいサービスもあります。ただし、2025年5月22日から、みずほ証券ネット倶楽部でのリアルタイム口座振替による入金は一時受付停止中です。利用したい場合は、お取引店またはコールセンターへの確認が必要です。

  • 口コミ出典:アドバイザーナビ株式会社が実施したアンケート調査

みずほ証券の悪い評判・口コミ

一方で、みずほ証券には悪い評判や口コミもあります。

40代男性

サイトやアプリが使いにくくシステム全般に信用ならない。みずほ銀行含めイチからシステムを作り直してほしい。

40代男性

各種手続きの際にコースをネット中心にしていると窓口では何もできない。手数料も高く、ネット証券の方が利便性が高い。

40代女性

手数料が約定だけで1,000円以上かかってくるので、取引でほとんど利用しなくなりました。手数料が高すぎて損するだけです。

悪い口コミでは、サイトやアプリの使いにくさ、コースによる手続きの制限、手数料の高さに不満を感じている声が見られます。

みずほ証券は対面相談やコールセンターでのサポートを重視した証券会社です。そのため、最初からスマホアプリで低コストに取引したい人にとっては、大手ネット証券のほうが使いやすいと感じる場合があります。

また、担当者から提案を受ける場合でも、商品内容・手数料・リスク・保有期間・代替商品の有無は自分でも確認しておくことが大切です。相談できることはメリットですが、最終的な投資判断は自分で行う必要があります。

  • 口コミ出典:アドバイザーナビ株式会社が実施したアンケート調査

評判・口コミからみるみずほ証券のメリット

評判・口コミや公式情報からみる、みずほ証券の主なメリットは以下の3つです。

  • 専門家に相談しながら取引できる
  • みずほ銀行口座との入出金連携を使える
  • IPO・POの抽選参加サービスがある

みずほ証券の大きなメリットは、店舗やコールセンターを通じて担当者に相談できることです。3サポートコースでは、対面・オンライン・コールセンターを使い分けながら取引できます。

自分で投資先を決めるのが不安な人や、相場が大きく動いたときに相談できる相手がほしい人にとっては、対面証券会社ならではのサポートは安心材料になります。

みずほ銀行の口座を持っている人は、入出金連携を利用しやすい点もメリットです。ただし、ネット倶楽部でのリアルタイム口座振替は一時受付停止中のため、現在の利用方法は事前に確認しておきましょう。

IPO(新規公開株)やPO(既公開株式の募集・売出し)に申し込める点も、みずほ証券の特徴です。みずほ証券では、ネット倶楽部の抽選参加サービスや、お取引店・コールセンターを通じてIPO・POの申込ができます。

なお、IPOの抽選参加サービスでは、みずほ証券に割り当てられた数量のうち、個人顧客への販売予定数量の10%以上が抽選参加サービスに配分されます。ただし、抽選に参加しても当選や配分が保証されるわけではありません。

評判・口コミから見るみずほ証券のデメリット

評判・口コミからみる、みずほ証券の主なデメリットは以下の3つです。

  • 国内株式の売買手数料がネット証券より高め
  • ダイレクトコースでは店舗で相談できない
  • 提案商品のコスト・リスクを自分でも確認する必要がある

もっとも大きなデメリットは、手数料の高さです。ダイレクトコースのオンライン取引を選べば対面取引より手数料は抑えられますが、国内株式の売買手数料が無料の大手ネット証券と比べると、コスト差は残ります。

また、ダイレクトコースはオンライン取引とコールセンター取引を中心としたコースです。店舗で相談しながら取引したい人が、手数料だけを見てダイレクトコースを選ぶと、期待していたサポートを受けられない可能性があります。

担当者から金融商品の提案を受ける場合は、提案内容をそのまま受け入れるのではなく、購入時手数料・信託報酬・為替コスト・解約時の条件・価格変動リスクなどを確認しましょう。

みずほ証券の手数料は高い?国内株式100万円のネット取引でも3,465円

みずほ証券の手数料は、取引コースと取引窓口によって変わります。ここでは、口コミでも不満が多い国内株式の現物取引手数料を中心に確認します。

みずほ証券の国内株式手数料はコース・窓口で変わる

みずほ証券の国内上場株式等の現物取引手数料は、主に以下のように分かれています。

スクロールできます
コース取引窓口100万円以下の手数料最低手数料
3サポートコースお取引店約定代金×1.15500%2,750円
3サポートコースコールセンター約定代金×1.03367%2,750円
3サポートコースオンライン約定代金×0.57750%2,750円
ダイレクトコースコールセンター約定代金×0.92400%2,750円
ダイレクトコースオンライン約定代金×0.34650%1,045円
※国内上場株式等の現物取引。手数料は税込表示です。実際の手数料は、税抜計算後の端数処理により異なる場合があります。

たとえば、ダイレクトコースのオンライン取引で100万円の国内株式を約定した場合、単純計算では手数料は3,465円です。

対面で相談できる3サポートコースのお取引店で同じ100万円の国内株式を約定した場合、単純計算では1万1,550円となります。相談できる点はメリットですが、短期売買や少額取引を繰り返す人にとっては、手数料負担が重くなりやすいです。

大手ネット証券との手数料比較|無料条件に差がある

インターネットで自分で取引する前提なら、みずほ証券より大手ネット証券のほうが手数料を抑えやすいです。

スクロールできます
証券会社主な国内株式ネット手数料確認したい条件
みずほ証券ダイレクトコースのオンライン取引は最低1,045円3サポートコース、コールセンター、対面取引は別体系
SBI証券0円インターネットコース・電子交付などの条件あり
楽天証券0円ゼロコース設定とSOR/Rクロスへの同意が必要
マネックス証券55円~取引毎手数料コースの場合。50万円超100万円以下は535円
三菱UFJ eスマート証券
(旧auカブコム証券)
1日定額手数料コースは100万円まで0円ワンショット手数料コースとは別。2026年5月18日からSOR注文選択で無料化予定
松井証券1日の約定代金50万円以下は0円1日の合計約定代金で判定
※各社の国内株式手数料は、コース・取引方法・電子交付設定などにより変わる場合があります。最新条件は各社公式サイトで確認してください。

手数料だけで選ぶなら、SBI証券や楽天証券のように国内株式手数料を0円にしているネット証券が有利です。

一方で、みずほ証券は店舗やコールセンターで相談できる体制があります。低コストを優先するならネット証券、相談やサポートを重視するならみずほ証券を含む対面証券会社というように、目的に合わせて選ぶことが大切です。

みずほ証券の手数料が高く見える理由

みずほ証券の手数料が高く見える理由は、対面相談・店舗網・コールセンターなどのサポート体制を持っているためです。

  • 店舗やコールセンターで相談できる
  • 投資情報や商品説明を担当者から受けられる
  • 国内211拠点・海外20拠点のネットワークを持つ

自分で銘柄選び・注文・リスク管理までできる人にとっては、こうしたサポートに手数料を払う必要性は低いでしょう。

反対に、まとまった資金を運用する人、相続や退職金などをきっかけに資産運用を始める人、相場急変時に相談できる相手がほしい人にとっては、手数料だけで判断しないほうがよい場合もあります。

資産運用はプロに相談すべき?みずほ証券以外の相談先も紹介

プロに相談したからといって、資産運用で必ず成果が出るわけではありません。投資には価格変動リスクがあり、元本割れする可能性もあります。

ただし、自分で投資先を選べない人や、相場が下がったときに冷静に判断できるか不安な人は、一度専門家に相談する価値があります。

ここでは、みずほ証券以外の相談先も含めて整理します。

資産運用を専門家に相談するメリット

資産運用を専門家に相談するメリットは、主に以下の3つです。

  • 運用目的とリスク許容度を整理できる
  • 相場急変時に冷静な判断をしやすくなる
  • 提案商品の手数料・リスクを比較しやすくなる

資産運用で大切なのは、商品を買う前に「何のために運用するのか」「どの程度の値下がりまで耐えられるのか」を整理することです。

目的やリスク許容度が曖昧なまま投資を始めると、相場が下がったときに不安になり、損失を確定する売却をしてしまう可能性があります。

専門家に相談すれば、投資金額・運用期間・リスク許容度を整理しながら、自分に合う運用方針を考えやすくなります。

また、提案された商品の購入時手数料、信託報酬、為替コスト、解約条件などを一緒に確認できる点もメリットです。商品の良し悪しだけでなく、「自分の目的に合っているか」を確認する意識を持ちましょう。

資産運用の主な相談先

資産運用の主な相談先は以下の3つです。

  • 証券会社
  • FP(ファイナンシャルプランナー)
  • IFA(独立系ファイナンシャルアドバイザー)

証券会社は、株式・債券・投資信託など幅広い金融商品を扱う金融機関です。みずほ証券のような対面証券会社では、担当者に相談しながら商品説明を受けられます。

ただし、証券会社の担当者は自社で取り扱う商品を中心に提案します。提案を受けるときは、手数料・リスク・他の商品との違いを確認しましょう。

FPは、家計の見直し、保険、住宅ローン、教育資金、老後資金など、お金全般の相談に向いています。資産運用についても、家計やライフプランに基づいた考え方を相談しやすいです。

ただし、有償で個別の金融商品について投資判断の助言を行うには、原則として投資助言・代理業の登録が必要です。FPに相談する場合は、相談できる範囲や登録状況を確認しておくと安心です。

IFAは、特定の銀行や証券会社の社員ではない立場で、金融商品仲介業者の登録外務員として活動する専門家です。証券会社と提携し、投資信託や債券などの提案・仲介を行う場合があります。

IFAに相談する場合も、完全に中立と決めつけるのではなく、提携している証券会社、取り扱える商品、報酬体系、手数料を確認しましょう。

みずほ証券の評判を踏まえ、相談重視か手数料重視かで選ぼう

本記事では、みずほ証券の特徴や評判・口コミ、メリット・デメリットを解説しました。

みずほ証券は、担当者に相談できる点やIPO・POに申し込める点を評価する声がある一方で、サイト・アプリの使いにくさや手数料の高さに不満を感じる口コミもあります。

自分で銘柄選びや注文ができ、手数料をできるだけ抑えたい人は、SBI証券や楽天証券などの大手ネット証券のほうが合いやすいです。

一方で、担当者に相談しながら資産運用を進めたい人、相続・退職金・まとまった資金の運用で不安がある人は、みずほ証券のような対面証券会社も選択肢になります。

ただし、証券会社だけに絞る必要はありません。中立性やライフプラン全体の相談を重視するなら、FPやIFAなど別の専門家に相談することも検討しましょう。

専門家によるアドバイスを希望するなら、IFA検索サービスなどを利用して、自分に合う相談先を探してみるのも一つの方法です。

みずほ証券の評判に関するQ&A

みずほ証券のオンライン取引プラットフォームの使い勝手は?

みずほ証券は、サイトやアプリが使いにくいという口コミが複数あります。オンライン取引やスマホでの売買を重視する人は、口座開設前に操作画面やアプリの機能を確認しておくと安心です。

低コストで頻繁に売買したい人は、ネット証券の手数料や取引ツールとも比較して選びましょう。

おすすめのネット証券は?

国内株式の手数料を重視するなら、条件付きで国内株式手数料を0円にしているSBI証券や楽天証券が候補になります。

ただし、証券会社は手数料だけでなく、取扱商品、NISA対応、ポイントサービス、米国株の使いやすさ、投資信託の本数、スマホアプリの操作性も比較して選ぶことが大切です。

楽天ポイントを使うなら楽天証券、dポイントを使うならマネックス証券など、普段使っているポイントサービスとの相性も確認しましょう。

もしみずほ証券が潰れてしまった場合、預けているお金はどうなる?

証券会社は、顧客の有価証券や預り金を会社自身の資産と分けて管理する「分別管理」が義務付けられています。そのため、証券会社が破綻しても、分別管理されている顧客資産は原則として返還されます。

万が一、証券会社が分別管理を適切に行っておらず、顧客資産を返還できない場合は、日本投資者保護基金により、一般顧客1人あたり1,000万円まで補償されます。

ただし、株式や投資信託の価格変動による損失まで補償されるわけではありません。投資商品の値下がりリスクは、証券会社の破綻リスクとは分けて考えましょう。

出典

みずほ証券「基本情報」
みずほ証券「みずほ証券のお取引コース」
みずほ証券「手数料」
みずほ証券「入出金サービス」
みずほ証券「新規/既公開株式等の募集・売出しのお申込方法」
SBI証券「ゼロ革命」
楽天証券「手数料」
マネックス証券「手数料|株式(現物取引)」
三菱UFJ eスマート証券「国内現物株式 手数料」
三菱UFJ eスマート証券「国内株式取引手数料を無料化(2026年5月18日(月)予定)」(公開日:2026年3月24日)
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財務省関東財務局「登録に係るQ&A(投資助言・代理業)」
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この記事を書いた人

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