【初心者必見！投資信託の賢い選び方】投信を選ぶポイントと買い方を徹底解説！

投資信託は、少額から分散投資を始めやすい金融商品だ。

ただし、投資信託ならどれを選んでもよいわけではない。投資対象や運用方針、費用、分配方針によって、値動きや期待できるリターンは大きく変わる。

投資信託を選ぶ際は、まず「何のために、いつまでに、いくら準備したいのか」を整理し、その目的に合う投資対象・リスク・費用のファンドを絞り込むことが重要だ。

本記事では、初心者でも自分に合った投資信託を選びやすいように、基本知識、選び方、年代・タイプ別の考え方、注意点を解説する。

これから投資信託を買いたいと思っている方は、購入前のチェックリストとして参考にしてほしい。

おすすめの投資信託が知りたい方はこちらをチェック

【投資信託を選ぶ前に】まずは基本知識を理解しよう

投資信託の選び方を理解するために、まずは仕組みや特徴を確認しておこう。

投資信託とは｜投資家のお金をまとめて運用する金融商品

投資信託とは、複数の投資家から集めた資金をひとつにまとめ、運用会社の専門家が株式や債券、不動産投信などに投資・運用する金融商品だ。

運用成果は投資家の保有口数に応じて反映され、基準価額の変動や分配金として投資家に帰属する。

一方で、投資信託は預金とは異なり、元本が保証される商品ではない。市場環境や為替、金利、投資先企業の業績などによって基準価額が変動し、購入した金額を下回る可能性もある。

そのため、短期的な値動きだけで判断するのではなく、投資目的や運用期間に合った商品を選び、無理のない金額で続けることが大切だ。

投資信託の特徴｜少額・分散・専門家運用が基本

投資信託の主な特徴は、以下の4点だ。

個別株や債券を自分だけで組み合わせるには、まとまった資金や銘柄分析の知識が必要になる。一方、投資信託は1本のファンドを通じて複数の資産へ投資できるため、初心者でも分散投資を始めやすい。

また、NISAを活用すれば、一定の投資枠内で得た利益や分配金を非課税で運用できる。2024年からのNISAでは、つみたて投資枠が年間120万円、成長投資枠が年間240万円、併用した年間投資枠は360万円だ。

ただし、NISA枠を使い切ること自体を目的にする必要はない。生活費や近い将来に使う資金を確保したうえで、続けられる金額から始めることが大切だ。

投資信託の分類｜投資対象と運用スタイルを確認する

投資信託は、購入できる期間、投資対象地域、投資対象資産、運用スタイルなどで分類できる。

分類軸	主な区分	選ぶときの見方
購入できる期間	単位型／追加型	積立や追加購入を考えるなら、原則として運用期間中に購入できる追加型が使いやすい
投資対象地域	国内／海外／内外	海外資産は成長期待がある一方、為替変動の影響も受ける
投資対象資産	株式／債券／不動産投信／その他資産／資産複合	株式は値動きが大きく、債券は相対的に値動きが小さい傾向がある
運用スタイル	インデックス型／アクティブ型	インデックス型は低コストで分散しやすく、アクティブ型は運用方針や費用の確認が重要

単位型は当初募集期間に限って購入できる投資信託で、追加型は原則として運用期間中に購入できる投資信託だ。

また、投資信託に組み込まれている資産の地域や種類によって、リスク・リターンの傾向も変わる。例えば、主に米国株式に投資する追加型の投資信託であれば、「追加型／海外／株式」といった分類で表示される。

初心者は、まず分類を見て「どの地域の、どの資産に、どのような運用方針で投資する商品なのか」を確認しよう。

自分に合う投資信託の選び方｜目的・投資対象・費用で絞る

投資信託で運用を始める際は、以下の流れで選ぶと失敗を減らしやすい。

具体的なポイントを順番に解説する。

投資目的・運用期間・目標額を決める

まずは、何のために投資信託で運用するのかを明確にしよう。

目的が「老後資金」なのか、「子どもの教育資金」なのか、「住宅購入やリフォーム資金」なのかによって、必要な運用期間や取れるリスクは変わる。

例えば、20年以上先の老後資金であれば、短期的な値動きを受け入れながら株式を中心に長期運用する選択肢がある。一方、数年以内に使う予定の教育費や住宅資金は、大きな値下がりがあると困るため、投資よりも預貯金で確保する割合を高める必要がある。

投資信託を選ぶ前に、「いつ使うお金なのか」「どのくらいの値下がりなら耐えられるのか」を整理しておこう。

目的に合う投資対象と資産配分を考える

次に、投資目的やリスク許容度に合わせて、投資対象を選ぶ。

投資信託の投資対象には、国内外の株式、債券、不動産投信、コモディティ、複数資産を組み合わせたバランス型などがある。

一般的に、株式は値動きが大きい一方で長期的な成長を期待しやすく、債券は株式に比べて値動きが抑えられやすい傾向がある。リスクを抑えたい人は債券やバランス型を含むファンド、積極的にリターンを狙いたい人は株式比率の高いファンドを検討しよう。

ただし、「安全そうだから債券だけ」「高いリターンを狙いたいから株式だけ」と単純に決めるのではなく、運用期間や目的に合わせて資産を組み合わせることが大切だ。

運用方針・費用・純資産総額・分配方針で個別銘柄を比較する

投資対象が決まったら、個別銘柄の比較へ進む。

「海外株式に投資する投資信託」といっても、全世界株式、先進国株式、米国株式、新興国株式、特定テーマ型など、商品ごとに中身は大きく異なる。

個別銘柄を選ぶ際は、以下のポイントに注目しよう。

特に、分配金の有無はどちらが良い・悪いではなく、目的に合っているかが重要だ。

定期的な現金収入を重視する人には分配金を受け取る商品が合う場合もあるが、分配金が多いほど資産形成に有利とは限らない。運用益以上の分配が続くと、基準価額が下がりやすくなる点に注意しよう。

購入前には、販売会社の商品説明だけでなく、目論見書、月次レポート、運用報告書を確認し、自分の目的とリスク許容度に合うかを判断することが大切だ。

【年代別】投資信託の選び方・買い方｜年齢だけでなく資金用途も確認

許容できるリスクや求めるリターンは、年齢やライフイベントによって変化しやすい。

ただし、年代だけで最適な投資信託が決まるわけではない。ここでは、年代ごとの一般的な考え方と、投資信託の選び方の目安を紹介する。

20代：長期運用を前提に分散型の株式ファンドを検討する

20代は、老後資金などの長期目標に向けて資産形成を始めやすい時期だ。

運用期間を長く取りやすいため、短期的に値下がりしても、積立を続けながら回復を待てる時間がある。そのため、長期的な成長を期待できる株式型の投資信託を中心に検討しやすい。

初心者の場合は、世界中の株式に分散投資できる全世界株式インデックスファンドや、先進国株式・米国株式インデックスファンドなどを軸に検討するとよい。

NISAのつみたて投資枠を活用すれば、対象商品の中から長期・積立・分散投資に適した一定の要件を満たすファンドを選びやすい。

ただし、年間120万円の枠を無理に使い切る必要はない。家計に負担がない金額から積み立て、収入や生活費の変化に合わせて増額を検討しよう。

20代が検討しやすいファンドの例は下記の通りだ。

30〜40代：教育費・住宅費に備えながらリスクとリターンのバランスを取る

30〜40代は、住宅購入、子育て、教育費など、まとまった支出が発生しやすい時期だ。

老後資金のように長期で運用できるお金と、数年以内に使う可能性があるお金を分けて管理することが重要となる。

投資信託で運用する場合は、全世界株式などの分散型ファンドを軸にしつつ、リスクを抑えたい資金にはバランス型ファンドや債券を含むファンドを組み合わせるとよい。

成長が期待できる分野に投資するテーマ型・セクター型ファンドは魅力がある一方、値動きが大きくなりやすい。資産全体の中心ではなく、一部にとどめるのが無難だ。

30〜40代が検討しやすいファンドの例は下記の通りだ。

50〜60代：退職後を見据えて安定性を意識する

50〜60代は、退職後の生活を見据えて、徐々にリスクを抑えた運用へシフトしていく時期だ。

ただし、退職後の生活が20年以上続く可能性を考えると、資産を守るだけでなく、インフレや長寿化に備えて一定の成長性を残すことも大切だ。

株式比率を下げながら、バランス型ファンドや債券ファンドを組み合わせると、値動きを抑えながら運用を続けやすい。

高配当株式ファンドやREITを含むファンドは、収益機会を広げる選択肢になるが、相場下落時には大きく値下がりすることもある。分配金だけでなく、基準価額の推移も確認しよう。

50〜60代が検討しやすいファンドの例は下記の通りだ。

70代以降：資産の保全と取り崩しやすさを重視する

70代以降は、退職金の運用や年金の補完として、資産の保全と取り崩しやすさを重視した運用が求められる。

大きな値下がりを避けたい場合は、株式比率を抑えたバランス型ファンドや債券ファンドを中心に検討しよう。

分配金を受け取りたい場合は、分配金の金額だけで判断しないことが重要だ。分配金はファンドの信託財産から支払われるため、分配後に基準価額が下がる。毎月分配型を選ぶ場合も、分配方針、基準価額、トータルリターンを確認しよう。

70代以降が検討しやすいファンドの例は下記の通りだ。

【タイプ別】投資信託の選び方・買い方

続いて、「初心者」「バランス型」「積極型」の3つに分けて、投資信託の選び方や買い方を解説する。

初心者：NISAのつみたて投資枠対象商品から低コストの分散型を選ぶ

初心者の場合は、まずNISAのつみたて投資枠対象商品の中から、低コストで分散投資しやすいインデックス型ファンドを検討しよう。

つみたて投資枠の対象商品は、長期・積立・分散投資に適した一定の要件を満たす投資信託などに限られている。そのため、投資経験が少ない人でも、比較的選びやすい。

最初から複数の商品を組み合わせるのが難しい場合は、全世界株式インデックスファンドやバランス型ファンドなど、1本で幅広く分散できる商品を候補にしよう。

購入時は、信託報酬、投資対象、為替ヘッジの有無、純資産総額、分配方針を確認することが大切だ。

バランス型：株式・債券・不動産などを組み合わせて値動きを抑える

リスクとリターンのバランスを取りながら運用したい人は、国内外の株式や債券などに幅広く投資するバランスファンドを検討しよう。

バランスファンドは、1本で複数の資産に分散できるため、資産配分を自分で細かく管理するのが難しい人に向いている。

一方で、資産配分が固定されている商品もあれば、市場環境に応じて配分を変える商品もある。株式比率が高いバランスファンドは値動きが大きくなるため、目論見書で中身を確認しよう。

複数の投資信託を組み合わせて、自分に合ったポートフォリオを作る方法もある。その場合は、似た投資対象の商品を重複して持ちすぎていないかを確認することが大切だ。

積極型：テーマ型・アクティブ型は費用と値動きを確認する

リスクを取って積極的にリターンを狙いたい人は、テーマ型ファンドやアクティブファンドを検討する選択肢がある。

アクティブファンドは、指数への連動を目指すインデックスファンドとは異なり、運用会社が独自の調査や判断に基づいて銘柄を選ぶ。

市場平均を上回る運用成果を狙える一方、信託報酬が高くなりやすく、必ず好成績になるわけではない。過去の運用成績だけでなく、運用方針、ファンドマネージャーの継続性、ベンチマークとの差、費用を確認しよう。

テーマ型ファンドや新興国株式ファンドは、相場環境によって大きく値上がりすることもあるが、下落幅も大きくなりやすい。資産全体の一部として保有し、定期的に比率を見直すのがおすすめだ。

投資信託を選ぶときの注意点｜余剰資金・リスク・見直しを確認

投資信託で資産運用を始める際は、商品選びだけでなく、資金管理や購入後の見直しも重要だ。

特に、以下の3つはあらかじめ把握しておこう。

余剰資金の範囲内で投資を行う

投資は、生活に必要なお金を確保したうえで、余剰資金の範囲内で行うことが大切だ。

投資に回してよい金額がわからない場合は、現在のお金を以下の3つに分けて考えよう。

• すぐに使う可能性があるお金
• 数年以内に使う予定があるお金
• 当面使う予定がないお金

生活費、急な出費に備える資金、近い将来の教育費や住宅資金は、投資ではなく預貯金で確保するのが基本だ。

投資信託は価格が変動するため、短期間で必要になるお金を入れると、値下がりしたタイミングで売却せざるを得ない可能性がある。長期間使う予定がない資金を中心に運用しよう。

仕組みがわからない商品に投資しない

投資信託で運用する際は、過度にリスクを取りすぎないようにしよう。

特に初心者のうちは、中身がよくわからないアクティブファンド、レバレッジ型のファンド、値動きが大きいテーマ型ファンド、為替の影響を強く受ける外国資産ファンドなどには注意が必要だ。

「人気がある」「ランキング上位にある」「分配金が多い」といった理由だけで選ぶのではなく、なぜ値上がり・値下がりするのかを理解できる商品を選ぼう。

初心者は、国内外の株式や債券に広く分散するインデックスファンドから始めると、相場の動きや投資信託の仕組みを学びながら経験を積みやすい。

定期的にポートフォリオや運用商品を見直す

運用を始めた後も、定期的にポートフォリオや運用商品の見直しを行おう。

複数の投資信託に資産を分けている場合、基準価額の変動によって、当初決めた資産配分からずれることがある。

例えば、株式ファンドの値上がりによって株式比率が高くなりすぎると、想定以上にリスクを取っている状態になる。その場合は、資産配分を元の比率に近づける「リバランス」を検討しよう。

また、信託報酬がより低い同種の商品が出ている場合や、保有ファンドの運用方針が自分の目的に合わなくなった場合は、切り替えを検討する余地がある。

少なくとも年1回、または結婚、出産、住宅購入、退職などのライフイベントがあったときに、保有商品と資産配分を確認しよう。

投資信託の選び方に迷う場合は専門家に相談する

投資信託を選ぶうえで大切なのは、自分の目的やリスク許容度に合う商品を選ぶことだ。

しかし、投資対象や費用、分配方針、NISA対応の有無など、確認すべき項目は多い。2026年3月末時点で公募投資信託は5,801本あり、初心者がすべてを比較するのは簡単ではない。

具体的にどのように選べばよいかわからない人や、気になる銘柄について第三者の意見を聞きたい人は、資産運用の専門家に相談するのも選択肢のひとつだ。

投資信託の選び方を専門家に相談するメリット

専門家に相談するメリットは、自分の家計状況や運用目的に合わせて、投資額や資産配分を整理しやすいことだ。

投資信託は商品数が多く、同じ「全世界株式」や「バランス型」でも、費用や投資対象、為替ヘッジの有無、分配方針が異なる。

専門家に相談すれば、商品を単体で見るだけでなく、家計全体や将来の支出予定を踏まえて、無理のない運用方針を考えやすくなる。

ただし、専門家に相談すれば損失を避けられるわけではない。相談時は、商品のメリットだけでなく、リスク、費用、換金条件、提案理由をわかりやすく説明してくれるかを確認しよう。

投資信託の選び方を相談できる専門家とは

投資信託の選び方や買い方について相談できる先には、証券会社、銀行、FP、IFAなどがある。

証券会社や銀行では、取り扱っている投資信託について説明を受けられる。FPは、家計やライフプラン全体を踏まえた相談に向いている。

IFAに相談する場合は、金融商品仲介業者として登録されているか、どの証券会社や金融機関と提携しているか、取扱商品や手数料体系がどうなっているかを確認しよう。

IFAは、証券会社や銀行等の委託を受けて有価証券の売買の媒介などを行う相談先だ。販売会社の社員ではない立場で相談できる場合がある一方、提携先や報酬体系によって提案できる商品は変わる。

相談先を選ぶ際は、金融庁の登録一覧や金融事業者一括検索を確認し、登録状況、所属金融商品取引業者、相談料、手数料、提案範囲を事前にチェックしておくと安心だ。

自分に合った投資信託を選び、無理のないポートフォリオを組もう

投資信託は、投資家から集めたお金を専門家がまとめて運用する金融商品だ。

自分に合った投資信託を選ぶためには、投資目的、運用期間、目標額、リスク許容度を整理し、そのうえで投資対象や費用、運用方針を比較することが重要だ。

本記事では、年代やタイプ別の投資信託の選び方、選ぶ際の注意点、専門家に相談する際の確認ポイントを解説した。

ただし、最適なポートフォリオは、ライフスタイル、収支状況、資産状況、投資経験によって変わる。年齢やランキングだけで決めるのではなく、自分がどのくらいのリスクを取れるかを基準に考えよう。

自分だけで判断するのが難しい場合は、資産運用の専門家に相談するのも有効だ。

専門家にはいくつかの選択肢があるが、IFAに相談する場合は、登録状況や提携先、取扱商品、手数料体系を確認したうえで、自分に合う相談先を選ぼう。

IFA検索サービスを活用すれば、簡単な質問に答えることで、自分に適したアドバイザーを探しやすくなる。

投資信託の選び方について専門家に相談してみたい方は、IFA検索サービスの活用を検討してみてほしい。

投資信託の選び方に関するQ＆A

出典

金融庁「NISAを知る」
金融庁「資産形成の基本」
金融庁「つみたて投資枠対象商品」
資産運用業協会「投資信託とは」
資産運用業協会「4つのメリット」
資産運用業協会「運用対象での分類」
資産運用業協会「投資信託のコスト」
資産運用業協会「商品を選択する際のポイント」
資産運用業協会「基準価額と分配金」
資産運用業協会「数字で見る投資信託」（公開日：2026年4月13日）
日本証券業協会「金融商品仲介業者」
金融庁「免許・許可・登録等を受けている事業者一覧」